iDeCoは利用した方がいいと聞きます。利用したほうがよいのですか?
非常に節税効果が高いので、活用しないともったいないです!
老後資金が心配な人は、間違いなく利用した方がいいでしょう。
記事を読めば、iDeCoの仕組みと、いかにお得かが、わかるようになります♪
【目次】 クリックで該当箇所へ移動!
iDeCoは節税効果が大きい!活用しないと大損…
iDeCoには、さまざまな税制上の優遇措置が用意されています。
通常の貯蓄や投資では得られない、高い節税効果が期待できるでしょう。
基本的に、誰でも利用ができる制度であるため、活用しないと大きな損です。
上手く利用して、あなたの老後資金をお得に貯めましょう♪
iDeCo(個人型確定拠出年金)とは?
iDeCoとは、個人型確定拠出年金のことです。
老後資金を用意するために、税金の優遇を受けながら、毎月資金を積み立てていきます。
確定拠出年金には、企業型と個人型があり、iDeCoは個人型の愛称です。
英語では、「individual-type Defined Contribution pension plan」となり、イニシャルから略してiDeCoと名付けられました。
企業型が、会社が掛け金を負担するのに対して、iDeCoは個人で掛け金を支払います。
iDeCoは自分で年金を育てる制度
iDeCoは、さまざまな金融商品へ投資をして、資産を運用していきます。
積立金を、どの投資先で運用するのかを決めて、資産を形成していくわけです。
自分で決定し、自分で育てていく年金、それがiDeCoになります。
所得控除が最大のお得ポイント
税制上の優遇措置があると、説明してきましたが、最大のお得ポイントは所得控除ができるところでしょう。
所得税・住民税は、所得に税率をかけて決定されます。
所得は、収入から所得控除を差し引いた金額です。
つまり、同じ収入でも所得控除が多いほど所得が減り、所得税・住民税も減額されます。
ポイント
所得税・住民税=所得×税率
所得=収入-所得控除
iDeCoのメリットとデメリット
大切な老後のための資産運用。
お金に関わることであるため、メリットとデメリットを知っておくべきです!
できるだけカンタンに、わかりやすく説明していきます。
iDeCoのメリット
「iDeCoは得!」、「始めた方がいい♪」
などど、よく聞くと思います。
具体的に何がいいのか?
その疑問を解消していきましょう。
メリット1:積立時の掛金が全額所得控除!
毎月の掛金である、積立金の全額を所得控除することができます。
年末調整や確定申告の際に、課税対象となる所得から、iDeCoの掛金を控除できます。
投資したお金の全額が、控除対象となるのは非常に大きな節税効果を持ちます。
貯金や通常の投資では受けることができない恩恵です。
メリット2:運用時の利益が非課税!
通常の投資では、利益に対して20.315%の税金(所得税+住民税+復興特別所得税)がかかります。
しかし、iDeCoで資産運用している金融商品の、売買益や利息などには税金がかかりません。
本来、税金として差し引かれていた分のお金を、再度運用に回すことができるわけです。
利益をそのままの額面で受け取れることは、効率の良い運用につながります。
再投資により、複利効果も大きくなることでしょう。
メリット3:受取時の受け取り金の一定額が非課税!
積み立てたお金を受け取る際に、一括で受け取る場合は「退職所得控除」、分割で受け取る場合は「公的年金等控除」が適用されます。
所得から控除できるため、税金負担が少なくなります。
退職金と年金は、最も税金がかからないため、同じ扱いで積み立てたお金が受け取れるのは、かなりお得です。
メリット4:月額5,000円から掛金を設定できる
iDeCoの掛金は、月5,000円から1,000円単位で設定できます。
自分自身の経済状況に合わせて、設定することが可能です。
掛金の変更は、年に1回だけ変更が行えます。
ムリのない資産運用に、見直すのもいいでしょう。
メリット5:低コストの厳選された金融商品が豊富
通常の投資信託では、購入手数料と管理・運用の手数料を信託報酬として支払います。
しかし、iDeCoでは、ほとんどの投資信託で購入手数料がかかりません。
また、信託報酬も一般販売されている投資信託より、安いものが厳選されています。
「どれを選んだらいいのか?」、「損をしたら嫌だ!」
という理由から踏み出せない人も、低コスト、低リスクの商品ばかりなため選択しやすくなっています。
元本割れが気になる方は、元本確保商品である、定期預金などを選ぶと良いでしょう。
メリット6:資産運用により受取金額が増やせる
投資信託などの運用では、投資信託の基準価額の増減により損益が発生します。
期待以上の収益が得られれば、老後に受け取る金額は増えるでしょう。
iDeCoのデメリット
iDeCoは、税制優遇を受けながら、資産運用ができる優れた制度です。
ですが、デメリットもあります。
デメリットも、理解したうえで判断をしていきましょう。
デメリット1:加入時・運用時に手数料がかかる
iDeCoの加入時や、運用中、移管時などに手数料がかかります。
iDeCoの手数料は、口座を開いた証券会社に支払う手数料と、iDeCoの統括機関である国民年金基金連合会に支払う手数料の2種類です。
口座開設の手数料は、各証券会社で金額が異なります。
一方の、国民年金基金連合会に支払う手数料(2,829円)は、どこで口座を開設しても均一です。
デメリット2:原則60歳まで引き出すことができない
iDeCoで積み立てた掛け金は、原則として60歳まで引き出せません。
急にお金が必要となった場合に、iDeCoの積立金をあてにすることはできないでしょう。
万が一、本人が障害を負った、または亡くなった場合は、その時点での時価評価額で受け取ることが可能です。
これは、条件が限定的なため、引き出せないものと考えておいた方がよいでしょう。
引き出せないことが、懸念事項の場合、NISAでの運用を検討するのもよいでしょう。
NISAであれば、引き出しに対する制限はありません。
デメリット3:資産運用により元本割れの可能性がある
メリットで挙げた、資産運用の結果により、受取金額が増やせるという内容の逆のパターンです。
変動商品である投資信託では、基準価額の増減により元本割れのリスクもあります。
iDeCoを活用するとどれぐらいの節税効果があるのか?
実際に、どの程度の節税効果が得られるのかを、ケース毎にシミュレーションしてみます。
基本条件は、以下で設定をします。
シミュレーションの基本設定
- 年齢30歳
- 年収400万円(専業主婦・主夫は0円)
- 毎月の掛金額は上限
- 運用利率5%(リスク承知の積極的運用)
自営業(第1号被保険者)のケース
- 年収:400万円
- 毎月の積立金額:68,000円
- 積立期間:30年
年収 | 4,000,000円 |
毎月の積立額(限度額) | 68,000円 |
積立期間 | 30年 |
運用利率 | 5% |
【積立時】30年間の節税額 | 7,344,000円 |
【積立時】1年間の節税額 | 244,800円 |
【運用時】運用益の節税額 | 6,422,717円 |
積立元金 | 24,480,000円 |
運用益 | 32,113,587円 |
合計金額 | 56,593,587円 |
24,480,000円積み立てると、6,422,717円の節税効果もあり、56,593,587円になる計算。
会社員(第2号被保険者)のケース
- 年収:400万円
- 毎月の積立金額:23,000円
- 積立期間:30年
年収 | 4,000,000円 |
毎月の積立額(限度額) | 23,000円 |
積立期間 | 30年 |
運用利率 | 5% |
【積立時】30年間の節税額 | 1,242,000円 |
【積立時】1年間の節税額 | 41,400円 |
【運用時】運用益の節税額 | 2,172,390円 |
積立元金 | 8,280,000円 |
運用益 | 10,861,949円 |
合計金額 | 19,141,949円 |
8,280,000円積み立てると、2,172,390円の節税効果もあり、19,141,949円になる計算。
公務員(共済組合員)のケース
- 年収:400万円
- 毎月の積立金額:12,000円
- 積立期間:30年
年収 | 4,000,000円 |
毎月の積立額(限度額) | 12,000円 |
積立期間 | 30年 |
運用利率 | 5% |
【積立時】30年間の節税額 | 648,000円 |
【積立時】1年間の節税額 | 21,600円 |
【運用時】運用益の節税額 | 1,133,421円 |
積立元金 | 4,320,000円 |
運用益 | 5,667,104円 |
合計金額 | 9,987,104円 |
4,320,000円積み立てると、1,133,421円の節税効果もあり、9,987,104円になる計算。
専業主婦、主夫(第3号被保険者)のケース
- 年収:0万円
- 毎月の積立金額:23,000円
- 積立期間:30年
年収 | 0円 |
毎月の積立額(限度額) | 23,000円 |
積立期間 | 30年 |
運用利率 | 5% |
【積立時】30年間の節税額 | 0円 |
【積立時】1年間の節税額 | 0円 |
【運用時】運用益の節税額 | 2,172,390円 |
積立元金 | 8,280,000円 |
運用益 | 10,861,949円 |
合計金額 | 19,141,949円 |
8,280,000円積み立てると、2,172,390円の節税効果もあり、19,141,949円になる計算。
iDeCoの始め方
実際にどのように始めるのかも紹介します。
iDeCoを始める手順
- 証券会社で口座を開設する
- 証券会社でiDeCo口座を開設する
- 運用開始
iDeCoを開設することができる金融機関は、証券会社、銀行、保険会社などがあります。
開設をするならば、ネット証券会社が圧倒的にオススメです!
店舗と人員に対するコストを削減しているため、手数料などのコストも安くなっています。
長期間運用するのであれば、費用をおさえ投資効率を上げた方がお得です♪
証券会社で総合口座を開設する
証券会社に総合口座を開きます。
オススメのネット証券会社で、iDeCoの取り扱いがある証券会社をいくつか紹介します。
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証券会社でiDeCo口座を開設する
総合口座を開設した証券会社で、iDeCo口座を開設する手続きをします。
各会社とも、ネット経由で申し込みが可能です。
申し込むと書類が郵送されてくるので、記入し返送します。
必要な物を用意して待ちましょう。
iDeCo開設に必要なもの
- 年金手帳(基礎年金番号)
- 通帳またはキャッシュカード(口座番号)
- 銀行届出印
iDeCo口座が開設されたら運用スタート
書類の返送から1カ月程度で、iDeCo口座が開設されます。
手元に、口座番号とパスワードが届くので大切に保管してください。
証券会社のホームページへログインをして、自分の専用ページへアクセスします。
掛金、投資商品を決めたら、資産運用スタートです。
まとめ
- iDeCoとは、税制優遇を受けながら資金を積み立てる、個人型確定拠出年金のこと。
- 3つの税制優遇!①積立時の掛金が非課税、②運用時の利益が非課税、③受取時の受取金が一部非課税。
- 取り扱い金融商品が、低コスト・低リスクのものばかりで選びやすい!
- 原則60歳までは、引き出すことができない。
- 資産運用により、受取金額が増えることもあるが減る可能性もある。
- iDeCoはデメリットもあるが、補って余りあるメリットが盛りだくさん!
- iDeCo口座を解説する場合、手数料の安いネット証券口座がオススメ!
iDeCoを活用すると、お得に資産形成ができることがわかったと思います!
利用しないのは、もったいないですね!
ネット証券で始めてみます♪
デメリットもありますが、節税効果で得られるお得は大きいです。
長期にわたり運用することで、元本割れのリスクは大きく下げることができます。
若い人ほど、活用することをオススメします!
一緒に、豊かな老後に備えましょう♪
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