仮想通貨でガチホするならどのコイン銘柄？取引所も併せて紹介！

仮想通貨でガチホするならどのコインがよいですか？

というか、ガチホって何ですか？

ガチホは「ガチでホールドする」ことです。

仮想通貨の種類は、世界中で2,000種類以上もあります。

数多くの仮想通貨の中から、将来性と安全性が高い仮想通貨を選ぶ事が必要です。

仮想通貨の中でオススメのコインと取引所を紹介します。

「ガチホの意味」、「ガチホのメリット」、「ガチホにオススメのコイン」、「ガチホの注意点」を説明します。

ミヤビ屋

※この記事は海外の取引所を推奨するものではありません。

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仮想通貨でのガチホの意味

ガチホとは、「ガチ（本気）でホールド（保有）する」の略称です。

短期的な価格の下落や上昇に一喜一憂せず、長期的に仮想通貨を保有する運用方法となります。

なぜガチホするのでしょうか？

仮想通貨の将来性を信じて、長期的な値上がりを期待しているからです。

仮想通貨のガチホは、少額でも始めることができ、日々の細かい相場の動きを気にする必要がありません。

仮想通貨の初心者でもカンタンにできる投資スタイルとなります。

仮想通貨をガチホする上で大切な事は、「鉄の意志」を持つことです。

多少の価格の変動が起きても動じず、ガチホし続ける「鉄の意志」を持つことがガチホする上で大切となります。

仮想通貨でガチホすることによるメリット

仮想通貨をガチホするメリットは、精神的負担を減らしながら利益があげられる可能性がある点です。

仮想通貨の取引は、価格の変動が大きいものです。

監視し続けていると人によっては、かなりのストレスになるでしょう…

一時的に下がったとしても、上がるタイミングまで待とうと決めてしまえば日々の変動にも大きくうろたえることは減らせます。

仮想通貨は数多くの種類が存在します。

数多く存在する仮想通貨の中で、今後大きく値上がりする可能性ある通貨として期待されているのがアルトコイン(Altcoin、Alternative Coinの略称)です。

アルトコインとは、『ビットコイン（Bitcoin、単位：BTC）』以外の仮想通貨のことを指します。

代表的なアルトコインは以下が挙げられます。

代表的なアルトコイン

イーサリアム（Ethereum、単位：ETH）
リップル（Ripple、単位：XRP）
エンジンコイン（Enjin Coin、単位：ENJ）
ステラルーメン（Stellar Lumens、単位：XLM）
ネム（NEM、単位：XEM）

アルトコインはまだ価格がそこまで高くないものも存在します。

今後大きな値上がりが見込める可能性があると言えるでしょう。

しかし、もちろんリスクも存在します。

価値が落ちて無価値になる可能性や、取引所から取引廃止になる可能性もあることを覚えておきましょう。

仮想通貨でガチホするならどの銘柄？

仮想通貨でガチホするならどの銘柄がよいか？

価格が上昇しすぎた『ビットコイン』ではなく、アルトコインをオススメします。

オススメのアルトコインは『リップル（Ripple）』です。

『リップル（Ripple）』は2014年3月に0.61円という価格でスタートしました。

2021年12月時点では、120円前後で推移しています。

実に7年と5カ月で約196倍という驚異的な成長を遂げています。

価格が上昇しかしていない訳ではありません。

2020年春頃は19円～32円で推移していましたが、2020年11月に約25円から約64円まで一気に上昇し、1カ月で約2.5倍になりました。

12月に再び下落し一時約24円になったが2021年3月まではゆるやかに上昇し64円を超えない範囲で推移していました。

しかし、2021年4月に65円を突破し一気に約184円まで価格が急騰しました。

その後、上がったり下がったりを繰り返し現在に至ります。

『リップル（Ripple）』とはどの様な仮想通貨なのかをカンタンに説明します。

『リップル（Ripple）』とは？

『リップル（Ripple）』とは、国際送金に特化した仮想通貨です。

日本円をドル宛に国際送金するような場合は、国際銀行間通信協会のルールによって多くの時間や多額の手数料が発生します。

銀行間の送金には1日から3日程の時間がかかっていました。

『リップル（Ripple）』を使うと数秒で送金することができます。

さらに、送金手数料も桁違いに安く送金することができるのが特徴です。

グローバル化が進む中で、『リップル（Ripple）』の仕組みに注目が集まらない訳がありません。

以下の金融機関が『リップル（Ripple）』と提携しています。

『イングランド銀行』
『タイ銀行』
『バンク・オブ・アメリカ』
『オーストラリア・ニュージーランド銀行』
『ブラデスコ銀行』
『SBIホールディングス』
『みずほフィナンシャルグループ』
『三菱UFJ銀行』

実は、私が初めて購入した仮想通貨は『リップル（Ripple）』でした。

当時価格が20円程の時に5万円程購入しました。

もちろん、ガチホです。

ガチホには鉄の意志を持つ必要があります。

しかし、私には鉄の意志が不足していたようで、60円になった頃に「3倍になった」と勢いよく売ってしまいました。

その後も持っていれば6倍…

たらればを言っても仕方ないですが、上昇途中にある可能性も大きいため売り時はよく考えてください。

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仮想通貨でガチホするならどの取引所？

仮想通貨の取引所は、たくさん存在しています。

ガチホするなら、国内の取引所がオススメです。

数多く存在する仮想通貨取引所の中で、

どの取引所を選べばいいのか？

何を基準に選べばいいのか？

を説明します。

ガチホする取引所の選び方

セキュリティの高さ

取引所を選ぶにあたり、重要になるのがセキュリティの高さです。

特にガチホを検討している場合は、最も重要視すべき項目といえます。

ガチホは長期に渡り仮想通貨を保有し、利益を目指す方法となります。

せっかく仮想通貨の価格が高騰し大きな利益を得たとしても、取引所のセキュリティが甘くハッキング被害などにあってしまっては意味がありません。

手数料の安さ

手数料の安さも重要です。

手数料が発生するタイミングを押さえておきましょう。

以下の手数料が存在します。

入出金手数料
送金手数料
取引手数料

【入出金手数料】

入出金手数料は、資産の入出金時に発生します。

金額は取引所ごとに異なり、中には指定の銀行との取引なら手数料がかからない取引所もあります。

【送金手数料】

送金手数料は、仮想通貨の送金時に発生します。

保有している仮想通貨を、違うウォレットに移動させる時などに手数料がかかります。

【取引手数料】

取引手数料は、日本円でビットコインを購入する時、またはビットコインを売却して日本円に戻す時にかかる手数料です。

紹介した手数料は、取引所ごとに違います。

確認してから決定するようにしましょう。

使いやすさ

使いやすさは大切で、スマホで確認したい方にとっては特に重要になると思います。

アプリで仮想通貨の管理ができる取引所も増えました。

シンプルかつストレスフリーに操作可能なアプリが提供されている取引所も多いです。

せっかく仮想通貨を始めるのなら、取引操作が複雑だと面倒ですよね…

オススメの取引所

オススメの取引所は、『ビットフライヤー（bitFlyer）』です。

セキュリティの高さ、手数料の安さ、使いやすさの条件を満たしている取引所になります。

『ビットフライヤー（bitFlyer）』は、国内No.1のビットコイン取引量を誇る取引所です。

セキュリティはもちろんのこと、スマホアプリも使いやすくむずかしい操作は必要ありません。

仮想通貨の管理、購入、売却がスマホ1つで可能です。

「ビットコインをもらう」という機能があります。

『ビットフライヤー（bitFlyer）』のアプリ、もしくはサイト経由でショッピングサイトで買い物をすると、購入額の一部がビットコインで返ってきます。

つまり無料でビットコインが貰える機能があるのです。

他の取引所には無い機能なので、取引所を選ぶ際は『ビットフライヤー（bitFlyer）』をオススメします。

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仮想通貨をガチホする際の注意点

ガチホする上での注意点は「税金」です。

日本の法律では、仮想通貨で得た利益は「雑所得」に該当します。

仮想通貨で得た年間の利益が20万円を超える場合は、「給与所得・退職所得以外の収入が20万円以上ある」に該当し、確定申告をする必要があります。

また、20万円以下でも住民税の申告は必要となります。

雑所得20万円以下の場合でも、必ず住民税の申告を行うようにしましょう。

雑所得の金額は、給与所得など他の所得と合算した総所得金額が課税の対象となります。

例えば、課税所得金額が850万円、仮想通貨の年間の利益が50万円の場合は、合計の900万円が課税対象となります。

現在の制度では仮想通貨で得た利益には損益通算や繰越控除も出来ません。

損益通算や繰越控除はできませんが、仮想通貨同士での損益、雑所得内での損益は相殺して申告することは可能です。

上手に活用しましょう。

損益通算とは？

不動産所得、事業所得、譲渡所得、山林所得は計算上損失が生じた場合に、利益が出ている所得と差し引きし課税対象額を減らすことができる。

税制上のメリットのこと。

雑所得は、他の所得と比べて高い税率が設けられています。

課税される所得金額	課税率	控除額
195万円以下	5％	0円
195～330万円以下	10％	97,500円
330～695万円以下	20％	427,500円
695～900万円以下	23％	636,000円
900～1,800万円以下	33％	1,536,000円
1,800～4,000万円以下	40％	2,796,000円
4,000万円以上	45％	4,796,000円